7 candidates for FIFA presidential election
文・写真：原 悦生
Text & Photo: Etsuo Hara
5月末の米・スイス司法当局の摘発で幹部関係者ら14人の逮捕者を出して、FIFAは汚職スキャンダルに大きく揺れている。
世界的な巨大パートナー・スポンサーの強い意思を反映した形で、FIFA倫理委員会は10月8日、ブラッター会長、プラティニ副会長に暫定的に90日間（もしくはさらに45日間の追加）の職務停止とサッカーにかかわる活動停止処分を言い渡した。韓国のチョン・モンジュン元副会長には6年間の活動停止と10万スイスフランのペナルティが課せられた。
FIFAからの時期外れの送金問題について「フルタイム・ジョブの正当な報酬」と疑惑を否定し続けていたプラティニ副会長も、10月19日付のル・モンド紙のインタビューでブラッター会長との個人的なやり取りで「恥ずかしいこと」と非を認めた。これによってスイスの法律に照らし合わせると、「5年間」という長期の活動停止処分もありうるという。
今回の倫理委員会の下した裁定はブラッター会長の事実上の「解任」だった。新会長が決まるまでは、規約にのっとりカメルーンのイッサ・ハヤトウが会長代行を務め、臨時のエグゼクティブ・コミティを招集してREFORM=改革（浄化）に乗り出す姿勢を見せた。
来年2月26日の臨時総会での新会長選挙で最有力候補だったプラティニUEFA会長は立候補手続きをしたものの、活動停止処分中のため現時点では候補者として認められない。プラティニの立候補は選挙までに処分が解除され、さらに倫理委員会が候補者としての資格を認めない限り有効にならない。そこでUEFAは締め切り直前にインファンティーノ事務局長（スイス）を全会一致で会長候補として新たに擁立した。
5月の選挙ではブラッターに敗れたヨルダンの元FIFA副会長アリ王子、南アの鉱山王でのあるセシュワレ元大臣、AFCのサルマン会長（バーレーン）、リベリア・サッカー協会ビリティ会長、シャンパーニュ元FIFA副事務総長（フランス）の7人が立候補した。
早くから名乗りを上げていたブラジルのジーコは出馬を断念した。
立候補受け付けは26日に締め切られて、28日にFIFAから発表された。
プラティニ以外の６人の立候補者については、身辺調査が倫理委員会で行われた後で、問題がなければ正式に候補者となることができる。
ワールドカップ招致とテレビ放映権をめぐる不正、贈収賄、背任、汚職疑惑は後を絶たない。
ドイツでも2006年の招致をめぐりFIFAへの670万ユーロの送金について「シュピーゲル」誌では当時のベッケンバウアー組織委員長やアディダス社のルイ・ドレフュスCEO（故人）の名あがり、DFBのニーアスバッハ現会長は「票の買収」を否定しているが、当時のツヴァンツィガーDFB会長が、それを認める発言をしている。これも、FIFA倫理委員会の調査対象になっている。
こうした不正の調査対象はFIFAのマーケティングが急速に拡充していった過去の大会にもさかのぼることが必至で、2002年の日韓大会もその一つに入るとみられる。
